賃貸の解約予告は早めに行う

引っ越しが決まって、今住んでいる家（部屋）が賃貸であれば、早めに貸主へ連絡しなくてはなりません。

解約予告の告知期間は賃貸借契約書に通常記載されていますので一度目を通してみるとよいでしょう。（一般的に1月前までが多い）特別記載がない場合には、民法で定められている3ヵ月前までに通知するようにします。

早めに通知しましょうとはいっても、急に引っ越しが決定したなど、個々の理由によって事情は変わると思います。

引っ越しが急に決定して解約通知の期間が長い場合には、新しく借りた家や部屋と今まで借りていた家の両方の家賃を支払うということになってしまいます。（ダブル家賃と呼ばれています）

このダブル家賃はなるべく避けたいものですし、ダブル家賃が致し方なくても、なるべく短い期間で家賃の支払いは終わらせたいものですね。

ダブル家賃をなるべく避けるためには、以下のような方法があります。

☆解約予告後に部屋を探す
この方法が一番スタンダードだと思います。告知期間が長い場合には計画が立てやすいのですが、1ヶ月の告知期間であれば少々あせって新居を決めなければなりません。

☆新築の物件を選ぶ
賃貸料の兼ね合いでそういった訳には行かないかもしれませんが、新築物件であれば、いつ頃になれば入居できるのか普通わかりますから引っ越しの計画がたてやすくなります。

☆フリーレントの賃貸物件を探す
フリーレント、あまり聞きなれない言葉ですが、例えば入居してからの2ヵ月間は家賃を支払わなくてよいなどの物件の意味です。こういった物件であればあわてずに引越しができますね。